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市場: 東京 I 銘柄コード: 6762 I ISIN: JP3538800008 I 産業セクター: 電気機器
 株式データ 2025/05/09 
通貨 JPY 出来高 11,259,700
前日終値 1,584 発行済み株式数 (百万株) 1,943.86
変更 (%) 3.33 時価総額 (百万) 3,078,102.13
重要な統計数字 (3月31日に終了した1年間および3月31日現在)
単位:百万円 2022 2023 2024
売上高 1,902,124 2,180,817
2,103,876
営業利益 166,775 168,827
172,893
親会社の所有者に帰属する当期利益 131,298 114,187
124,687
営業活動によるキャッシュ・フロー 178,987 262,772
447,007
投資活動によるキャッシュ・フロー -281,546 -234,402
-216,592
財務活動によるキャッシュ・フロー 113,743 14,947
-146,368
単位:円    
1株当たり当期利益(基本) 346.4 301.2
328.7
1株当たり配当額 - 106
116
1株当たり純資産額 3,431 3,845
4,500
単位:百万円    
総資産額 3,041,653 3,147,027
3,415,304
親会社の所有者に帰属する持分 1,300,317 1,458,446
1,707,332
資本金 32,641 32,641
32,641
運転資本 470,814 603,000
711,085
設備投資額 291,337 275,709
218,589
減価償却費 177,031 206,285
190,546
研究開発費 165,250 179,467
188,860
%    
ROE 11.6 8.3
7.9
ROA 4.9 3.7
3.8
親会社所有者帰属持分比率 42.8 46.3
50.0
海外売上比率 92.2 91.9
91.2
     
従業員(人) 116,808 102,908
101,453
発行済株式の総数(千株) 388,771 388,771
388,771
平均為替レート 米ドル(円) 112.33 135.46
144.48
平均為替レート ユーロ(円) 130.53 140.89
156.69



 
 企業紹介

TDKは、東京工業大学で発明された磁性材料フェライトの工業化を目的としたベンチャー企業として、1935年に設立されました。社是である「創造によって文化、産業に貢献する」という創業の精神に基づき、素材・プロセス技術の先鋭化と市場ニーズに応える新製品開発を進めるとともに、M&Aの活用、外部との協業などを積極的に行いながら、グローバル化・多角化を進めてまいりました。その結果、受動部品、センサ応用製品、磁気応用製品及びエナジー応用製品を主要事業として展開しております。
今後も、常に新しい発想とたゆまぬチャレンジ精神を持ち、グループ各社それぞれの強みを活かしつつグループ全体の力を結集することにより、株主、顧客、取引先、従業員、地域社会などすべてのステークホルダーに対し、より高い価値を創造し続ける活力あふれる企業であり続けたいと考えております。

 代表取締役
代表取締役社長 齋藤 昇
(2024年3月31日現在)
大株主10名(2024年3月31日現在)
株主名 持株数
(千株)
持株比率
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 102,039 26.90%
株式会社日本カストディ銀行(信託口) 52,147 13.74%
JP MORGAN CHASE BANK 385632 16,314 4.30%
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 8,111 2.14%
SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 7,517 1.98%
HSBC HONGKONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES 6,855 1.81%
CITIBANK,N.A. -NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS 5,607 1.48%
JP MORGAN CHASE BANK 385781 4,994 1.32%
GOVERNMENT OF NORWAY 4,090 1.08%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 3,660 0.96%
(注)
1. 持株比率は自己名義株式(9,380,867株)を控除して計算しております。
2. 持株数、持株比率とも表示単位未満を四捨五入して表示しております。
3. 自己名義株式は、上記大株主からは除外しております。